
病気やケガに備えて「医療保険」に加入すべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか?
日本には健康保険(公的医療保険)という強力な保障制度があり、医療費の大部分はカバーされています。
しかし、入院費や差額ベッド代、先進医療など、公的保険ではカバーできない部分もあります。
本記事では、公的医療保険と民間医療保険の違いや、高額療養費制度、先進医療、医療保険が必要な人の特徴、最適な選び方を詳しく解説します。
1. 医療保険とは?
医療保険とは、病気やケガで入院・手術をした際に給付金が受け取れる民間の保険です。
入院時の生活費や、自己負担分の医療費、保険適用外の治療費などに充てることができます。
ただし、公的医療保険でも一定の保障が受けられるため、民間の医療保険が必要かどうかは個々の状況によります。
2. 公的医療保険と民間医療保険の違い
公的医療保険(健康保険・国民健康保険)の特徴
✔ 自己負担は3割(会社員や公務員は傷病手当金もあり)
✔ 高額療養費制度を利用すれば、自己負担額の上限が決まっている
✔ 入院・通院の医療費を一定範囲内で保障
民間医療保険の特徴
✔ 入院・手術時に給付金を受け取れる
✔ 差額ベッド代や先進医療費をカバーできるプランもある
✔ 公的保険で不足する部分を補うための補助的な役割
公的医療保険で基本的な治療費はカバーされますが、入院中の生活費や高額な治療費は自己負担が発生するため、貯蓄が少ない場合は民間保険で補うことも考慮が必要です。
3. 高額療養費制度とは?
高額療養費制度とは、1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合、その超過分が払い戻される制度です。
例えば、年収500万円の人が1ヶ月で100万円の医療費を支払った場合、自己負担額は約9万円程度で済みます。
高額療養費制度の自己負担額(目安)
年収 | 自己負担限度額(1ヶ月) |
---|---|
~370万円 | 約5.7万円 |
370~770万円 | 約9万円 |
770~1,160万円 | 約17万円 |
1,160万円~ | 約25万円 |
医療費が高額になっても自己負担額には上限があるため、多くの人は高額な治療費に悩まされることはありません。
※2025年2月現在、高額療養費制度の上限額増加が検討されています。
4. 医療保険が必要な人・不要な人

医療保険が必要な人
✔ 貯蓄が少なく、万が一の医療費に不安がある人
✔ 高額な先進医療を受けたい人
✔ 自営業者やフリーランスで収入が途絶えるリスクがある人
医療保険が不要な人
✔ 十分な貯蓄があり、高額療養費制度を活用できる人
✔ 会社員や公務員(傷病手当金が支給されるため)
✔ 投資(NISA等)や貯蓄で医療費を自己負担できる人
医療保険は「貯蓄の代わり」として活用するものなので、十分な貯蓄があれば不要な場合もあります。
5. 先進医療とは?標準治療との違い
標準治療とは?
標準治療とは、国が有効性と安全性を認めたエビデンスのある治療です。
多くの病気は、標準治療で治療が可能で、公的医療保険が適用されます。
先進医療とは?
先進医療は、厚生労働省が認可した「最新の治療技術」ですが、公的医療保険の適用外となるものです。
注意点として、先進医療は十分なエビデンスがない治療が含まれているため、必ずしも標準治療より優れているとは限りません。
先進医療の代表例
✔ 陽子線治療・重粒子線治療(がん治療)
✔ 免疫細胞療法
✔ 高額な再生医療技術
先進医療費は全額自己負担になるため、民間医療保険の「先進医療特約」をつけることで負担を軽減できます。
6. 医療保険の選び方|最低限の保障を確保しつつ、無駄を省く
① 必要な保障だけに絞る
不要な特約をつけすぎると保険料が高額になります。
全てを医療保険でカバーするのではなく、入院・手術給付金のみに絞るのがおすすめです。
② 貯蓄とのバランスを考える
貯蓄が十分あれば、保険料を節約して医療保険の解約を検討するのも選択肢の一つです。
高額療養費制度を利用した場合の自己負担額等も考慮した上で、本当に必要か検討しましょう。
③ 先進医療特約は必要か検討する
先進医療は治療費が高額になることがあるため、先進医療特約をつけると安心です。
ただし、標準治療が基本となるため、費用対効果を考えて選びましょう。
7. まとめ|医療保険は「必要最低限」でOK!
✔ 公的医療保険が充実しているため、医療保険は必須ではない
✔ 高額療養費制度を活用すれば、多額の医療費を負担することは少ない
✔ 貯蓄があるなら、医療保険なしでも対応可能
✔ 先進医療を希望する場合は、先進医療特約を検討
✔ 必要最低限の保障で、ムダな保険料を抑えることが大切
医療保険は「貯蓄がない人のための保障」と考えるのがポイントです。
無駄な保険料を払うのではなく、貯蓄・投資と組み合わせて賢く備えましょう!